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吉野彰研究助成 2026年度

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助成機関公益社団法人日本化学会
カテゴリ民間助成金
分野化学エネルギー環境資源電池
助成額200万円/件(件数は毎年最大1件)
締切日2026-09-30
公募開始日2026-08-01
研究期間原則として助成金交付日から2年間
難易度
採択率-
採択件数毎年最大1件(交付件数の上限。過去の採択件数の公表なし)
申請システムメール
#ナトリウムイオン電池#次世代電池#炭素材料#エネルギー#日本化学会会員限定

概要

リチウムイオン電池開発の功績により2013年度に The Global Energy Prize を受賞した吉野彰氏(旭化成株式会社、日本化学会名誉会員)から日本化学会に寄附された基金を基に、エネルギー、環境、資源の分野で将来の大きな技術革新につながるシーズ創出を目指した研究に助成する。研究テーマは毎年設定され、2026年度は「Naイオンの炭素材料への挿入・脱離反応機構の解明」。負極に炭素材料を使うNaイオン電池が次世代電池として注目される一方、Liイオン電池と異なり負極として機能する炭素材料はハードカーボン等に限られ、Naイオンの挿入・脱離反応機構は未解明であることが背景にある。助成金額は200万円/件で件数は毎年最大1件、助成期間は原則として交付日から2年間。応募資格は年齢、個人/グループ、所属機関(産学)を問わないが、応募時点で日本化学会の個人会員であること。所定の申請書に記入し事務局宛に電子メールで提出する。受付期間は2026年8月1日から9月30日まで、結果通知は2027年1月中を予定、助成金の交付は2027年4月以降。

応募要件

年齢、個人/グループ、所属機関(産学)は問わないが、応募時点で本会(公益社団法人日本化学会)の個人会員である者。

対象となる研究

2026年度の研究テーマは「Naイオンの炭素材料への挿入・脱離反応機構の解明」。テーマ設定の背景として、(1) 負極として炭素材料を使用したNaイオン電池が次世代電池として注目されている、(2) Liイオン電池と異なり負極として機能する炭素材料はハードカーボン等限定されている、(3) Naイオンの炭素材料への挿入・脱離反応はLiイオンとは全く異なっているが未だその挿入・脱離反応機構は未解明である、(4) この反応機構を解明するとともに最適材料設計の方向性を明らかにすることを目的とする、と募集要領に記載されている。

採択されやすい研究像

①その年度に設定された指定テーマに正面から取り組む研究であること。募集要領は「エネルギー、環境、資源の分野から、毎年研究テーマを設定する」とし、2026年度のテーマは「Naイオンの炭素材料への挿入・脱離反応機構の解明」の1本に限られる。②テーマ設定の背景に沿った狙いを掲げること。募集要領は背景として、負極に炭素材料を用いたNaイオン電池が次世代電池として注目されること、Liイオン電池と異なり負極として機能する炭素材料がハードカーボン等に限定されること、Naイオンの挿入・脱離反応がLiイオンとは全く異なるが機構が未解明であることを挙げ、「このNaイオンの炭素材料への挿入・脱離反応機構を解明すると共に最適材料設計の方向性を明らかにすることを目的とする」と述べている。③助成の趣旨どおり「エネルギー、環境、資源の分野で将来の大きな技術革新につながるシーズ創出を目指した研究」であること。年齢・個人/グループ・所属機関(産学)は問われないが、応募時点で日本化学会の個人会員であることが要件で、間接経費への充当は認められない。

過去の採択傾向

-

応募方法

申請システム: メール

必要書類:

申請手続きガイド

🏢 事務担当者 🔬 研究者 申請システム: 郵送提出

事前準備チェックリスト

🔬 研究者⏰ 14日前まで 応募要領・申請書類の入手
財団の公式サイトから応募要領と申請書類の様式をダウンロードします。一部の財団では書類の郵送請求が必要な場合があります。応募資格や対象分野を慎重に確認してください。
🔬 研究者⏰ 7日前まで 申請書類一式の準備
申請書、研究計画書、予算書、業績一覧など、必要書類を準備します。所属機関長の推薦書が必要な財団も多いため、早めに確認してください。

申請手順

  1. 🔬 研究者 申請書の記入
    応募要領の記入例を参照しながら申請書を作成します。手書き指定の財団もありますが、多くはWordやPDFのフォーマットで作成可能です。記入欄のサイズに合わせて簡潔に記述してください。
  2. 🏢 事務担当者 機関長の押印・推薦書の取得
    学長・学部長等の機関長印が必要な書類に押印を受けます。学内の決裁手続き(稟議)が必要な場合があり、数日から1週間程度かかることがあります。機関長の推薦書が別途必要な場合は、推薦文の原案も準備してください。
  3. 🏢 事務担当者 提出書類のコピー保管
    提出する書類一式のコピーを取り、機関内で保管します。採択後の経理処理や報告書作成の際に参照が必要になります。スキャンしてPDFでも保管しておくと便利です。
  4. 🏢 事務担当者 🔬 研究者 簡易書留での郵送
    書類一式を封筒に入れ、簡易書留(または公募要領で指定された方法)で郵送します。封筒の表面に「○○助成金応募書類在中」と朱書きすることが一般的です。配達記録が残る方法で送付してください。
  5. 🏢 事務担当者 到着確認
    簡易書留の追跡番号で配達状況を確認します。到着確認の連絡をくれる財団もありますが、不安な場合は財団に電話で確認してください。
⚠️ 手続き上の注意点:
  • 応募時点で日本化学会の個人会員であることが必須。非会員は入会手続きを先に済ませる必要がある。
  • 助成金の使用用途は全額を研究費に充てることとされ、運営管理経費(間接経費)への充当は明確に不可。
  • 採択は毎年最大1件で、研究テーマも「Naイオンの炭素材料への挿入・脱離反応機構の解明」に限定されている。
  • 助成金の交付は2027年4月以降で、受付締切(2026年9月30日)から半年以上のずれがある。
  • 成果は交付後3年以内にCSJ化学フェスタや春季年会など日本化学会の事業で発表する義務があり、論文誌は本会の Bulletin of the Chemical Society of Japan と Chemistry Letters を優先的に考慮することが求められる。
  • 財団ホームページに掲載されている申請書様式のファイル名は「2025_y-josei_form.docx」で前年度のものと同じ名前のため、必ず2026年度募集ページのリンクからダウンロードする。
🏢 学内手続きの目安(事務担当者向け):

締切2026年9月30日(電子メール提出)。説明会の開催予定は公表されていない。学内締切は2週間前を推奨。応募には日本化学会の個人会員資格が必要で、非会員は入会手続きに日数がかかるため。間接経費への充当が不可であることを事前に研究支援部門と共有しておく。

申請のポイント

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