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2026年度(第19回) ヤマハ発動機スポーツ振興財団スポーツチャレンジ賞

募集中
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助成機関公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団
カテゴリ顕彰
分野スポーツ科学スポーツ医学体育・健康科学スポーツ振興パラスポーツ
助成額賞金(個人)100万円・(団体)200万円、賞状、メダル、副賞
締切日2026-09-30
公募開始日2026-07-01
研究期間該当なし(表彰制度であり助成期間の設定はない)
難易度
採択率-
採択件数-
申請システム独自Webフォーム(「2026年度(第19回)スポーツチャレンジ賞 推薦対象者送信フォーム」https://ymfs.form.kintoneapp.com/p(詳細は募集要項)
#スポーツ#表彰#顕彰#推薦制#スポーツ医科学#指導者#パラスポーツ#ヤマハ発動機

概要

スポーツ界の「縁の下の力持ち」を表彰する制度で、2008年度から実施されている。スポーツの振興や課題解決、社会の活性化等につながる大きな成果に対し、献身的かつ情熱的な活動によって縁の下からその実現を支えた人物および団体を表彰し、さらなる挑戦を奨励する。世界レベルの競技成果実現の背景で重要な役割を果たした指導者、研究者、審判、支援者などが対象例として明示されており、スポーツ医科学の研究者も候補になり得る。研究費の助成ではなく、候補者推薦にもとづく表彰制度である。

応募要件

推薦制(推薦対象者送信フォームによる候補者推薦)。研究者自身が応募する制度としては公式に記載がなく、研究者は推薦を受ける対象となる

対象となる研究

研究テーマを指定する助成ではなく表彰制度である。対象はスポーツの振興や課題解決、社会の活性化等につながる大きな成果に貢献した活動そのもので、スポーツ医科学の研究者による競技力向上支援やパラスポーツ支援などの活動が対象例に挙げられている。

採択されやすい研究像

公式の対象は「スポーツの振興や課題解決、社会の活性化等につながる大きな成果に対し、献身的かつ情熱的な活動によって縁の下からその実現を支えた人物・団体」で、例示は「世界レベルの競技成果実現の背景で、重要な役割を果たした指導者や研究者、審判、支援者など」に限られる。選考のポイントは、成果の実現に貢献・寄与した活動であること、ロールモデルとして他者や社会に対するより良い影響が期待できること、今後さらなる活動の発展や活躍が期待できること、の3点。公式の歴代受賞者にはスポーツ医・科学研究者(2009年度 塚越克己)、義足エンジニア(2023年度 遠藤謙)、産婦人科医・スポーツドクター(2022年度 能瀬さやか)、ラグビー日本代表アナリスト(2015年度 中島正太)が含まれる。したがって研究者が推薦される場合は、研究そのものの新規性ではなく、競技現場や障がい者スポーツの具体的な成果に自らの活動が結びついていること、その活動が他者の行動を変える範囲まで広がっていること、今後も継続・発展が見込めることが公式の評価軸に合致する。

過去の採択傾向

公式サイトの「年度別受賞者一覧」およびリリースPDFの「歴代受賞者」に受賞者が公開されている(2022年度・第15回から功労賞と奨励賞を統合)。2025年度(第18回)安田享平(ブラインドマラソン/ガイドランナー指導者)「ガイドランナーの第一人者として競技力向上と、伴走文化の浸透・拡大を牽引」。2024年度(第17回)該当なし。2023年度(第16回)遠藤謙(義足エンジニア、(株)Xiborg 代表、ソニーコンピュータサイエンス研究所 リサーチャー)「Blade for All ~「だれもが走れる社会」を実現するために~」。2022年度(第15回)能瀬さやか(産婦人科医、スポーツドクター)「女性アスリートの「現在・未来の健康」を守るゼロからのチャレンジ」。2021年度(第14回)功労賞 伊藤裕子(スイミングコーチ)、奨励賞 山下良美(サッカー1級審判員・女子国際主審)。2020年度(第13回)奨励賞 越智貴雄(フォトグラファー)。2019年度(第12回)奨励賞 Scrum Unison(スクラムユニゾン)。2018年度(第11回)功労賞 荒井秀樹(日本パラリンピックノルディックスキーチーム 監督)「パラノルディックスキー、ゼロからの挑戦」、奨励賞 日本スケート連盟 スピードスケート科学サポートチーム「平昌オリンピックのスピードスケートマススタートおよびチームパシュート競技へ向けたレース分析サポート」。2017年度(第10回)奨励賞 狩野美雪(デフバレーボール日本代表女子チーム 監督)。2016年度(第9回)功労賞 今村大成(株式会社タマス 取締役)、奨励賞 野口智博(日本大学文理学部 教授/木村敬一選手パーソナルコーチ)「障害者スポーツ全体の課題に先鞭をつけた挑戦~トップ選手の指導からパラアスリート強化の現場へ~」。2015年度(第8回)功労賞 藤原進一郎、奨励賞 中島正太(ラグビー日本代表チーム アナリスト)「先端技術を駆使したデータ分析で、ラグビー日本代表の躍進に貢献」。2014年度(第7回)奨励賞 妻木充法、門田正久。2013年度(第6回)(詳細は募集要項)

応募方法

申請システム: 独自Webフォーム(「2026年度(第19回)スポーツチャレンジ賞 推薦対象者送信フォーム」https://ymfs.form.kintoneapp.com/p(詳細は募集要項)

必要書類:

申請手続きガイド

🏢 事務担当者 🔬 研究者 申請システム: Webフォーム提出

事前準備チェックリスト

🔬 研究者⏰ 7日前まで 応募要項の確認
財団の公式サイトで応募要項を確認し、応募資格・対象分野・助成金額・申請期間などを把握します。Webフォームの入力項目や必要書類を事前に確認しておくと、スムーズに申請できます。
🔬 研究者⏰ 7日前まで アカウントの登録
財団の申請システムにアカウントを新規登録します。メールアドレス認証が必要な場合が多いです。財団によってはアカウント承認に数日かかることがあるため、早めに登録してください。
研究支援課⏰ 3日前まで 推薦者の資格要件と自己推薦の可否を財団に確認
推薦者の資格、自己推薦の可否、推薦書様式の指定はいずれも公式に記載がない。電話(0538-32-9827、平日8:45〜17:30、祝日・財団所定休日を除く)で確認する。
🔬 研究者⏰ 10日前まで 推薦する人物・団体の活動実績と成果資料の整理
選考のポイント3点(成果への貢献・寄与、ロールモデルとしての影響、今後の発展や活躍への期待)に沿って、支えた成果とその中での役割、継続期間、社会への波及を整理する。
🔬 研究者⏰ 7日前まで 推薦対象となる本人または団体からの同意取得
推薦制のため、候補者本人(団体の場合は代表者)に推薦の趣旨と提出内容を確認し同意を得る。公式に同意書の様式指定はない。
所属長⏰ 3日前まで 推薦内容の学内確認(必要な場合のみ)
公式には機関承認や所属長押印の要件は示されていない。所属機関の名称や肩書を用いて推薦する場合に限り、学内規程に沿って内容確認を受ける。
🔬 研究者⏰ 1日前まで 推薦対象者送信フォームからの送信
専用Webフォーム(https://ymfs.form.kintoneapp.com/public/award-recommendation-form )に必要事項を入力して送信する。入力項目はフォームがJavaScriptで描画されるため公式ページ上では確認できない。

申請手順

  1. 🔬 研究者 申請システムにログイン
    登録したアカウントで財団の申請システムにログインします。パスワードを忘れた場合はリセット手続きに時間がかかることがあるため、余裕をもって確認してください。
  2. 🔬 研究者 申請フォームの入力
    画面の指示に従い、研究テーマ、研究計画、予算、研究者情報などを入力します。財団ごとにシステムが異なるため、入力途中の保存機能があるかどうかを最初に確認してください。
  3. 🔬 研究者 添付書類のアップロード
    研究計画書、予算書、業績一覧などの添付書類をアップロードします。ファイル形式(PDF、Word等)やサイズ上限を確認してください。アップロード後にプレビューで内容を確認することを推奨します。
  4. 🔬 研究者 入力内容の確認・提出
    すべての入力内容と添付ファイルを確認画面で最終チェックし、提出します。提出完了後に確認メールが届くことを確認してください。確認メールが届かない場合は財団に問い合わせてください。
⚠️ 手続き上の注意点:
  • 研究費の助成ではなく表彰制度であり、助成期間や研究計画書の提出は設定されていない。
  • 推薦制であり、研究者本人が応募する制度としての公式記載はない。自己推薦の可否は公式に記載がないため、応募を検討する場合は事前に財団へ確認が必要。
  • 受賞は年1件程度で、2024年度(第17回)は「受賞対象者なし」であった。
  • 同財団の研究者向け助成は別事業の「YMFSスポーツチャレンジ(体験/研究)助成」であり、本件とは別公募(2026年度・第20期生は助成対象者決定済み)。
  • 主催は公益財団法人ヤマハ発動機スポーツ振興財団、後援は公益財団法人日本スポーツ協会、公益財団法人日本オリンピック委員会、公益財団法人日本パラスポーツ協会日本パラリンピック委員会。
🏢 学内手続きの目安(事務担当者向け):

公募締切は2026年9月30日(水)。公式には機関承認、所属長押印、推薦書様式の指定はなく(リリースPDFおよび賞ページに記載なし)、提出は専用Webフォームの送信のみである。ただし推薦者の資格要件と自己推薦の可否が公式に不明で財団への電話確認に往復3日程度、推薦対象者の活動実績と成果資料の整理に10日程度、本人または団体からの同意取得に7日程度を見込む必要がある(これらは一部並行可)。所属機関名で推薦する場合の学内確認3日を加えて逆算し、推奨学内締切は2026年9月16日とする。

申請のポイント

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