岩谷直治記念財団 岩谷科学技術特別研究助成（2026年度）
募集中| 助成機関 | 岩谷直治記念財団 |
|---|---|
| カテゴリ | 民間助成金 |
| 分野 | 材料環境エネルギー情報通信 |
| 助成額 | 1件あたり最大1,000万円 |
| 締切日 | 2026-07-31 |
| 公募開始日 | 2026-06-01 |
| 研究期間 | 3年間 |
| 難易度 | 高 |
| 採択率 | - |
| 採択件数 | 25件程度 |
| 申請システム | Web（財団WEB申請システム https://iwatani-foundation.yoshida-p.net/ ） |
概要
公益財団法人岩谷直治記念財団による、エネルギーおよび環境分野の独創的・先進的な科学技術研究を対象とする特別研究助成。通常の岩谷科学技術研究助成（最大300万円・1年間）より規模が大きく、助成限度額は1件あたり最大1,000万円、助成期間は3年間。重点テーマは(1)水素関連、(2)CO2関連、(3)発電・送電・蓄電技術関連、(4)プラスチック等の環境課題解決技術関連、(5)エネルギー・環境に関するデジタル技術関連の5分野。採択は25件程度を予定。
応募要件
日本の国公私立大学、大学共同利用機関法人、高等専門学校に所属する研究者（学生を除く）またはその研究グループ
対象となる研究
エネルギーおよび環境に関する独創的で優れた研究を対象とする。重点テーマは次の5分野で、いずれかに関する独創的な研究（そのための新たなシステム開発や創発的基礎研究を含む）が対象: (1)水素関連（製造・輸送・貯蔵・利用・安全管理など）、(2)CO2関連（回収・貯蔵・利用など）、(3)発電・送電技術および蓄電技術関連（効率の向上・容量の向上など）、(4)プラスチック等の環境課題解決技術関連（バイオマス・バイオマテリアル、生分解性、マイクロプラスチック、資源循環など）、(5)エネルギー・環境に関するデジタル技術関連（センシング、データ管理・分析・予測、オペレーションなど）。現に研究に従事するか、または具体的に着手の段階にあり、2〜3年以内に研究の成果が期待されるものとする。
採択されやすい研究像
通常の岩谷科学技術研究助成（最大300万円・1年）より大規模な3年間・最大1,000万円の特別枠であり、エネルギー・環境分野で独創性が高く2〜3年で成果が期待できる研究が適する。重点5分野（水素、CO2、発電・送電・蓄電、プラスチック等の環境課題解決、エネルギー・環境のデジタル技術）に明確に合致し、新たなシステム開発や創発的基礎研究を含む先進的なテーマが想定される。選考委員会は名誉教授・現役教授を中心に化学・材料・エネルギー分野の専門家で構成される。（採択されやすい具体的研究像の公式公開はなく、ここは募集要項の趣旨に基づく整理）
過去の採択傾向
募集要項に「昨年度実績16件」と記載（2026年度は25件程度を予定）。財団公式サイトに本助成の採択課題一覧（課題名・研究者名）の逐語公開は確認できなかった。
応募方法
申請システム: Web（財団WEB申請システム https://iwatani-foundation.yoshida-p.net/ ）
必要書類:
- 岩谷科学技術特別研究助成申請書（財団様式、A4サイズ10枚以内）
- 推薦書（推薦者または推薦者の所属先の公印を捺印）
- 関連する研究論文の抜刷（1〜2編）
記載項目:
- 研究課題・研究目的
- 研究計画（重点5分野のいずれに該当するか）
- 他機関からの助成実績および予定（申請者が代表となる研究のみ必須記入）
- 過去に当財団助成を受けた場合は申請書17に過去の応募内容・研究成果・成果に対する自己総括を記載
申請手続きガイド
事前準備チェックリスト
申請手順
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🔬 研究者 申請システムにログイン登録したアカウントで財団の申請システムにログインします。パスワードを忘れた場合はリセット手続きに時間がかかることがあるため、余裕をもって確認してください。
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🔬 研究者 申請フォームの入力画面の指示に従い、研究テーマ、研究計画、予算、研究者情報などを入力します。財団ごとにシステムが異なるため、入力途中の保存機能があるかどうかを最初に確認してください。
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🔬 研究者 添付書類のアップロード研究計画書、予算書、業績一覧などの添付書類をアップロードします。ファイル形式（PDF、Word等）やサイズ上限を確認してください。アップロード後にプレビューで内容を確認することを推奨します。
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🔬 研究者 入力内容の確認・提出すべての入力内容と添付ファイルを確認画面で最終チェックし、提出します。提出完了後に確認メールが届くことを確認してください。確認メールが届かない場合は財団に問い合わせてください。
- 間接経費・一般管理費（オーバーヘッド、水道光熱費等）は認められない（間接経費率なし）
- 代表研究者・共同研究者等の労務費（給与・社会保険費等）への充当は不可
- 校閲・論文投稿料、研究成果発表のための会議参加費（登録料・旅費交通費を含む一式）、研究支援経費（外部委託費を含む一式）は、それぞれ助成希望額の20%以内
- 代表研究者および共同研究者は当財団の研究助成に重複して応募できない
- 当財団の選考委員と共同研究を行う研究者は対象外
- 推薦件数は一部局から3件以内（超過時は失格の可能性）
- 同一研究内容での他機関助成の併用は原則可だが、申請者が代表となる研究は他機関の助成実績・予定を必ず記入
応募は財団WEB申請システムから推薦書（公印捺印）を含めて提出するため、機関内の推薦手続き・公印取得・部局内3件以内の調整を要し、財団締切（7月31日）の2〜4週間前を機関内締切の目安とするのが一般的。
申請のポイント
- 財団ごとに申請システムが異なります。初めて応募する財団の場合は、早めにアカウント登録とシステムの操作確認を行ってください。
- 提出前にブラウザの印刷機能やPDF出力で申請内容を保存しておくことを推奨します。提出後に内容を閲覧できないシステムもあります。
- 一時保存機能がないシステムでは、長文の入力項目はあらかじめテキストエディタで準備し、コピー＆ペーストで入力すると安全です。
- 推奨ブラウザが指定されている場合があります。申請前にシステムの動作環境を確認してください。