基盤研究(B)の採択率24.9%と金額2,000万円以下（基盤研究(A)・(C)との違いと重複応募の可否）

基盤研究(B)は、応募総額500万円以上2,000万円以下の研究計画を対象とする科研費の中核種目です。令和8(2026)年度は13,155件の新規応募に対して3,281件が新規採択され、新規採択率は24.9%でした（令和8年8月現在の確定値、2026年8月18日公表）。令和4年度の29.5%から5年間で4.6ポイント下がっており、前年度の26.7%と比べても1.8ポイントの低下です。令和8年度の1課題当たり配分額は平均5,240千円、最高16,800千円でした。

本ガイドは、この種目について検索される問い、採択率はいくつか、金額はいくらか、基盤研究(A)や(C)と何が違うか、重複して応募できるかに絞って答えます。数値はすべて日本学術振興会の配分状況一覧と令和9(2027)年度公募要領から取り、出典を各表に添えました。

1. 採択率の推移（令和4年度から令和8年度）

基盤研究(B)の新規採択率は、令和4(2022)年度の29.5%から一貫して下がり続けています。令和5年度と令和6年度は28.0%で並びましたが、令和7年度に26.7%、令和8年度に24.9%となり、5年間で4.6ポイント低下しました。背景にあるのは応募の増加です。新規応募は令和4年度の11,552件から令和8年度の13,155件へ増えた一方で、新規採択は3,403件から3,281件へ減っています。応募が増えて採択が減れば、採択率は両側から押し下げられます。

表1. 基盤研究(B)の新規採択実績の5年推移（令和4年度から令和8年度）

出典: 日本学術振興会「科研費（補助金分・基金分）配分状況一覧」の各年度版（新規採択分）。令和8年度の値は令和8年8月現在の一覧（2026年8月18日公表）、令和7年度と令和6年度の値は令和7年度の一覧（令和8年3月現在）、令和5年度と令和4年度の値は令和5年度の一覧（令和6年3月現在）に掲載された当該年度および前年度実績です（いずれも2026年8月27日参照）。同一覧では〔 〕内が前年度実績を示します。採択率は同一覧の公表値で、採択件数を応募件数で割った値と一致することを確認済みです。基盤研究(B)は基金研究種目のため、配分額欄には当初計画に対する配分額が計上されています。

令和8年度の値は、令和8年8月現在の配分状況一覧（2026年8月18日公表）に掲載された確定値です。前年度からの下げ幅は1.8ポイントで、採択率の低下は令和7年度から2年続いています。他の科研費種目や科研費以外の制度の採択結果がいつ公表されるかは、研究費の採択結果はいつ発表されるか（発表時期一覧）にまとめています。

2. 金額と研究期間、実際の配分額

基盤研究(B)の応募総額は500万円以上2,000万円以下です。公募要領は基盤研究(A・B・C)を応募総額により3種類に区分しており、この500万円以上2,000万円以下という範囲が基盤研究(B)の定義そのものです。金額は研究期間全体を通じた総額であり、単年度の上限ではありません。研究期間は3年から5年、会計上は学術研究助成基金助成金（基金）に区分されます。

表2. 基盤研究(B)の応募条件と配分実績

出典: 応募総額・研究期間・会計区分・審査区分・審査方式は日本学術振興会「令和9(2027)年度 科学研究費助成事業 公募要領（基盤研究（Ａ・Ｂ・Ｃ）挑戦的研究（開拓・萌芽）、若手研究）」、配分額は同「配分状況一覧（令和8年度 新規採択分）」（令和8年8月現在）および「配分状況一覧（令和7年度 新規採択分）」（令和8年3月現在）。いずれも2026年8月27日参照。配分状況一覧の注記のとおり、基金研究種目であるため配分額欄には当初計画に対する配分額が計上され、【 】内の間接経費は外数です。

1課題当たり配分額の平均5,240千円は、令和8年度に新規採択された課題に対する当初計画に対する配分額です。基盤研究(B)は基金種目であり、配分状況一覧の注記も、基金研究種目については配分額欄に当初計画に対する配分額を計上すると明記しています。応募総額の上限2,000万円と平均配分額との関係を読むときは、この会計上の性格を踏まえる必要があります。

配分額のほかに、間接経費が研究機関に措置されます。令和8年度の新規採択分では、配分総額17,193,600千円に対して間接経費が5,158,080千円で、配分状況一覧に外数として掲載されています。間接経費は研究者が直接使う研究費ではなく、研究機関が管理する経費です。

3. 基盤研究(A)・(C)との違い（金額区分・審査方式）

基盤研究(A・B・C)は、対象となる研究の性格が共通です。公募要領はまとめて「独創的、先駆的な研究を格段に発展させる、一人又は複数の研究者で組織する研究計画」を対象と定義し、応募総額により3種類に区分すると書いています。したがって、A・B・Cのどれに出すかは研究の質ではなく規模で決まります。そのうえで、審査方式と会計の区分に実務上の違いがあります。

表3. 基盤研究(A)・(B)・(C)の比較

出典: 日本学術振興会「令和9(2027)年度 科学研究費助成事業 公募要領（基盤研究（Ａ・Ｂ・Ｃ）挑戦的研究（開拓・萌芽）、若手研究）」の「Ⅱ．公募の内容 ３．各研究種目の内容 ①基盤研究（Ａ・Ｂ・Ｃ）」および「４．審査等（２）審査の方法等」（2026年8月27日参照）。

3-1. 基盤研究(A)との境目

基盤研究(A)との違いは、金額だけでなく審査方式と会計の区分にも及びます。基盤研究(A)は中区分ごとの総合審査（書面審査及び合議審査）で、審査委員が合議する場に研究計画が載ります。基盤研究(B)は小区分ごとの2段階書面審査で、合議審査は行われません。また基盤研究(A)は科学研究費補助金（補助金）、基盤研究(B)は学術研究助成基金助成金（基金）と、会計の区分が分かれます。応募総額が2,000万円の計画は基盤研究(B)の上限であり、これを超える規模の計画は基盤研究(A)の領域になります。

3-2. 基盤研究(C)との境目

基盤研究(C)との違いは、応募総額の区分（500万円が境目）と審査委員の人数です。審査はどちらも小区分ごとの2段階書面審査ですが、審査委員は基盤研究(B)が5名、基盤研究(C)が3名で、基盤研究(B)の方が読み手が多くなります。会計上はどちらも基金、研究期間もどちらも3年から5年で共通です。基盤研究(C)の採択率の推移と小区分別の傾向は、基盤研究(C)の個別ガイドで詳しく扱っています。

なお、令和8年度の基盤研究(B)の1課題当たり平均配分額は5,240千円で、応募総額の区分（500万円以上2,000万円以下）に対応した規模の配分が行われています。研究分担者を置いてチームで進める計画や、装置・調査など規模の大きい経費を要する計画が、この種目の想定する範囲です。公募要領も対象を「一人又は複数の研究者で組織する研究計画」としています。

4. 重複応募できる種目とできない種目

基盤研究(B)に研究代表者として応募するとき、同じ年度に他の種目へも研究代表者として応募できるかどうかは、公募要領の「別表1 重複制限一覧表」で決まっています。前提として、公募要領は「一人の研究者が研究代表者として応募できるのは、同一の研究種目（応募区分）の場合、１研究課題です。したがって、同一の研究種目（応募区分）に同時に複数の応募をすることはできません」と定めています。基盤研究(B)を軸にして令和9(2027)年度公募の一覧表を読み替えると、次のとおりです。

表4. 基盤研究(B)に研究代表者として新規応募する場合の重複制限（令和9年度公募）

出典: 日本学術振興会「令和9(2027)年度 科学研究費助成事業 公募要領（基盤研究（Ａ・Ｂ・Ｃ）挑戦的研究（開拓・萌芽）、若手研究）」別表1「重複制限一覧表」1-1（研究代表者→研究代表者型）の基盤研究(B)・新規・研究代表者の行（2026年8月27日に原表を確認）。同表の凡例では、空欄が「双方の研究課題とも応募できる」、×が「一つの研究課題にのみ応募できる」、同一種目を示す記号が「同一の研究種目（応募区分）においては、一つの研究課題にのみ応募できる」、□が「双方の研究課題とも応募できるが、双方採択となった場合には乙欄の研究課題の研究のみ実施する」を表します。

4-1. 基盤研究(S)や(A)との出し分けは応募前に決める

公募要領は重複制限の例として次を明記しています。「例１：基盤研究（Ｓ）に研究代表者として応募した後に、基盤研究（Ｂ）に研究代表者として応募することはできません（基盤研究（Ｓ）の応募を研究計画調書の提出（送信）期限後に取り下げた場合も同様）。」つまり、上位種目に出しておいて結果を見てから基盤研究(B)に切り替える、という戦い方は制度上できません。提出期限後の取り下げでも制限は残るため、どの種目に出すかは応募の時点で確定させる必要があります。

4-2. 若手研究との関係（受給歴による制限）

若手研究（1回目）との同一年度の重複応募は「×」でできません。さらに、重複制限とは別の受給歴による制限があります。公募要領は「平成22(2010)年度以降に『基盤研究（Ｓ・Ａ・Ｂ・Ｃ）（特設分野研究、海外学術調査含む）』を研究代表者として新規に受給した研究者は、令和3(2021)年度公募から『若手研究』に応募することはできません」と定めています。基盤研究(B)を一度受給すると、その後は若手研究に応募できなくなるため、若手研究の応募資格が残っている研究者は、どちらを先に取るかをキャリアの計画として考える必要があります。

4-3. 挑戦的研究・学術変革領域研究とは双方に応募できる

挑戦的研究(開拓)、挑戦的研究(萌芽)、学術変革領域研究の各欄は空欄で、凡例のとおり双方の研究課題とも応募できます。基盤研究(B)の応募と並行して、性格の異なる挑戦的な計画を挑戦的研究に出す組み合わせは制度上可能です。種目の組み合わせごとの可否を網羅的に確認したい場合は、科研費の重複制限 早見表で整理しています。応募前には必ず、応募年度の公募要領に掲載されている「別表1 重複制限一覧表」の原本でご確認ください。

5. 審査の仕組み（2段階書面審査と合同審査）

基盤研究(B)の審査は、小区分ごとの2段階書面審査です。公募要領は「『基盤研究（Ｂ・Ｃ）』及び『若手研究』は、小区分ごとに、『基盤研究（Ｂ）』は５名、『基盤研究（Ｃ）』『若手研究』は３名の審査委員が２段階にわたり書面審査を行います。合議審査は行いません。」と定めています。面接や合議の場はなく、5名の審査委員が研究計画調書を読んで判定します。

例外が合同審査です。公募要領は「『基盤研究（Ｂ）』において著しく応募件数の少ない状況にある一部の小区分（別表３参照）については、複数の小区分での合同審査を６～９名の審査委員により実施します。」としています。この運用は令和5(2023)年度公募より始まりました。自分の小区分が合同審査の対象かどうかは、公募要領の別表3で確認できます。

また令和7(2025)年度公募より、基盤研究(A・B・C)において新たに「研究課題の国際性」の評定要素が追加されています。研究計画調書の書き方全般は研究計画調書の書き方と記入例で扱っています。

6. 対象となる研究と応募区分

公募要領が定める基盤研究(A・B・C)の対象は「独創的、先駆的な研究を格段に発展させる、一人又は複数の研究者で組織する研究計画」です。個人で進める計画も、研究分担者を置く組織的な計画も、どちらも対象に含まれます。

「一般」「海外学術調査」のような応募区分は、令和9(2027)年度公募要領の基盤研究(A・B・C)には設定されていません。区分は応募総額による3種類（A・B・C）のみです。なお配分状況一覧には「海外連携研究」（令和6年度公募をもって終了）という行がありますが、これは基盤研究(B)の応募区分ではなく別の研究種目です。過去の公募情報を参照する際は、この点で混同しないよう注意が必要です。

7. 令和9年度のスケジュール

表5. 令和9(2027)年度 基盤研究(A・B・C)・若手研究のスケジュール（予定）

出典: 日本学術振興会「令和9(2027)年度 科学研究費助成事業 公募要領（基盤研究（Ａ・Ｂ・Ｃ）挑戦的研究（開拓・萌芽）、若手研究）」の「令和９(2027)年度科研費公募スケジュール（予定）」「応募書類提出後のスケジュール（予定）」および研究計画調書の提出（送信）期限（2026年8月27日参照）。公募要領の注記のとおり、予算成立の状況等によっては交付内定時期が変更されることがあります。

提出期限は令和8(2026)年9月17日（木）午後4時30分（厳守）です。前年度（令和8年度公募）のスケジュールも、公募開始が令和7年7月14日、公募締切が令和7年9月17日、審査結果通知が令和8年2月27日、交付内定が令和8年4月上旬という同じ型でした。7月に公募が始まり、9月中旬に締め切られ、翌年2月末に結果が通知され、4月に内定するという年間の型は、応募準備の逆算に使えます。科研費全体の種目別スケジュールは科研費の締切はいつ？令和9年度は2026年9月17日で一覧にしています。

機関内の締切は公募締切より前に設定されます。正確な日程は所属機関の研究支援担当部署に確認してください。科研費以外も含めて現在応募できる公募を探す場合は、研究費サーチの公募検索で締切順に確認できます。

8. よくある質問（FAQ）

基盤研究(B)の採択率は何%ですか。

令和8(2026)年度の新規採択率は24.9%です（新規応募13,155件、新規採択3,281件）。令和4年度29.5%、令和5年度28.0%、令和6年度28.0%、令和7年度26.7%、令和8年度24.9%と推移しており、5年間で4.6ポイント下がりました。応募は11,552件から13,155件へ増えた一方で、採択は3,403件から3,281件へ減っています。

基盤研究(B)はいくらまで応募できますか。実際にはいくら配分されますか。

応募総額は500万円以上2,000万円以下で、これは研究期間全体を通じた総額です。研究期間は3年から5年です。令和8(2026)年度に新規採択された課題への配分額は、1課題当たり平均5,240千円、最高16,800千円でした。基盤研究(B)は学術研究助成基金助成金（基金）の種目であるため、この配分額は当初計画に対する配分額であり、単年度の額ではありません。新規採択分の配分総額は17,193,600千円で、このほかに間接経費5,158,080千円が外数として措置されています。

基盤研究(B)と基盤研究(C)は何が違いますか。

違いは応募総額の区分と審査委員の人数です。応募総額は基盤研究(B)が500万円以上2,000万円以下、基盤研究(C)が500万円以下です。審査はどちらも小区分ごとの2段階書面審査で合議審査を行いませんが、審査委員は基盤研究(B)が5名、基盤研究(C)が3名です。また基盤研究(B)では、著しく応募件数の少ない一部の小区分について、複数の小区分での合同審査を6名から9名の審査委員により実施します。研究期間はどちらも3年から5年、会計上はどちらも学術研究助成基金助成金（基金）です。

基盤研究(B)と基盤研究(A)は何が違いますか。

違いは三つあります。第一に応募総額で、基盤研究(B)が500万円以上2,000万円以下、基盤研究(A)が2,000万円以上5,000万円以下です。第二に審査方式で、基盤研究(B)は小区分ごとの2段階書面審査、基盤研究(A)は中区分ごとの総合審査（書面審査及び合議審査）です。第三に会計の区分で、基盤研究(B)は学術研究助成基金助成金（基金）、基盤研究(A)は科学研究費補助金（補助金）です。研究期間はどちらも3年から5年で共通です。

基盤研究(B)と基盤研究(S)(A)(C)には同時に応募できますか。

できません。令和9(2027)年度公募の「別表1 重複制限一覧表」では、基盤研究(B)に研究代表者として新規応募する場合、基盤研究(S)、基盤研究(A)、基盤研究(C)との組み合わせはいずれも「×」、すなわち一つの研究課題にのみ応募できる関係です。また同一の研究種目に同時に複数の応募をすることもできません。公募要領は例として、基盤研究(S)に研究代表者として応募した後に基盤研究(B)に研究代表者として応募することはできず、基盤研究(S)の応募を提出期限後に取り下げた場合も同様であると明記しています。

基盤研究(B)と若手研究は同時に応募できますか。

若手研究（1回目）との組み合わせは「×」で、どちらか一方にしか応募できません。さらに受給歴による別の制限があり、平成22(2010)年度以降に基盤研究(S・A・B・C)を研究代表者として新規に受給した研究者は、令和3(2021)年度公募から若手研究に応募することができません。基盤研究(B)を一度受給すると、その後は若手研究に戻れないことになります。

基盤研究(B)と挑戦的研究や学術変革領域研究には重複応募できますか。

できます。令和9(2027)年度公募の重複制限一覧表では、基盤研究(B)に研究代表者として新規応募する場合、挑戦的研究(開拓)、挑戦的研究(萌芽)、学術変革領域研究の各欄は空欄で、凡例により空欄は「双方の研究課題とも応募できる」ことを示します。特別推進研究は「□」で、双方に応募できるものの、双方採択となった場合は特別推進研究の研究のみを実施します。

基盤研究(B)の審査はどう行われますか。面接はありますか。

面接はありません。基盤研究(B)は小区分ごとに5名の審査委員が2段階にわたり書面審査を行い、合議審査は行いません（2段階書面審査）。ただし著しく応募件数の少ない状況にある一部の小区分（公募要領の別表3参照）については、令和5(2023)年度公募より、複数の小区分での合同審査を6名から9名の審査委員により実施しています。また令和7(2025)年度公募より、基盤研究(A・B・C)に「研究課題の国際性」の評定要素が追加されています。

基盤研究(B)の令和9年度の締切と結果通知はいつですか。

公募開始が令和8(2026)年7月14日、研究計画調書の提出（送信）期限が令和8(2026)年9月17日（木）午後4時30分（厳守）、審査結果通知が令和9(2027)年2月26日、交付内定が令和9(2027)年4月上旬の予定です。その後、4月下旬に交付申請、6月中旬に交付決定、7月上旬に前期分の送金という予定が公募要領に示されています。予算成立の状況等によっては交付内定時期が変更されることがあります。

基盤研究(B)に「一般」や「海外学術調査」などの応募区分はありますか。

令和9(2027)年度公募要領の基盤研究(A・B・C)に、そのような応募区分の設定はありません。区分は応募総額による3種類（基盤研究(A)が2,000万円以上5,000万円以下、基盤研究(B)が500万円以上2,000万円以下、基盤研究(C)が500万円以下）のみです。なお配分状況一覧には「海外連携研究」（令和6年度公募をもって終了）の行がありますが、これは基盤研究(B)の応募区分ではなく別の研究種目です。

9. 関連ガイド

• 科研費 基盤研究S・A・Bの金額と採択率: 基盤研究S・A・B・Cを横断で比較
• 基盤研究(C)の採択率・金額・重複: 基盤研究(C)に絞った個別ガイド
• 科研費の重複制限 早見表: 種目の組み合わせごとの併願可否
• 科研費の締切はいつ？令和9年度は2026年9月17日: 種目別スケジュールの一覧
• 研究費の採択結果はいつ発表されるか: 発表時期の一覧
• 研究計画調書の書き方と記入例: 評定要素への対応と記述の型
• 研究活動スタート支援の採択率と結果発表の時期: 新任・育休復帰者向けの春公募

出典・参考文献

1. 日本学術振興会「令和９(2027)年度 科学研究費助成事業 公募要領 基盤研究（Ａ・Ｂ・Ｃ）挑戦的研究（開拓・萌芽）、若手研究」 https://www.jsps.go.jp/file/storage/kaken_kiban_2026_g_4978/r9_7_kobo.pdf（2026年8月27日参照。応募総額・研究期間・会計区分・審査区分・審査方式・審査委員数・合同審査・国際性の評定要素・重複制限（別表1）・若手研究への応募の制限・公募スケジュール・研究計画調書の提出期限）
2. 日本学術振興会「科研費（補助金分・基金分）配分状況一覧（令和8年度 新規採択分）」（令和8年8月現在、2026年8月18日公表） https://www.jsps.go.jp/file/storage/kaken_27_kdata_g_5144/3-1-1_r8_0818.pdf（2026年8月27日参照。令和8年度の新規応募・新規採択・新規採択率・1課題当たり配分額・配分総額・間接経費）
3. 日本学術振興会「科研費（補助金分・基金分）配分状況一覧（令和7年度 新規採択分）」（令和8年3月現在） https://www.jsps.go.jp/file/storage/kaken_27_kdata_g_4795/3-1-1_r7_0330.pdf（2026年8月27日参照。令和7年度と令和6年度の実績、注記（〔 〕は前年度実績、【 】は間接経費外数、＊は基金種目の当初計画に対する配分額））
4. 日本学術振興会「科研費（補助金分・基金分）配分状況一覧（令和6年度 新規採択分）」（令和7年3月現在） https://www.jsps.go.jp/file/storage/kaken_27_kdata_g_4305/3-1-1_r6_0321.pdf（2026年8月27日参照。令和6年度の実績）
5. 日本学術振興会「科研費（補助金分・基金分）配分状況一覧（令和5年度 新規採択分）」（令和6年3月現在） https://www.jsps.go.jp/file/storage/kaken_27_kdata_g_2247/3-1-1_r5_0322.pdf（2026年8月27日参照。令和5年度と令和4年度の実績）
6. 日本学術振興会「令和８(2026)年度 科学研究費助成事業 公募要領 基盤研究（Ａ・Ｂ・Ｃ）挑戦的研究（開拓・萌芽）、若手研究」 https://www.jsps.go.jp/file/storage/kaken_kiban_2025_g_3687/r8_7_kobo.pdf（2026年8月27日参照。令和8年度公募のスケジュール（予定））
7. 日本学術振興会「科研費データ」 https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/27_kdata/index.html（2026年8月27日参照。配分状況一覧の掲載元）

本記事はAI（Claude）が作成したコンテンツです。データや制度の詳細については、必ず各機関の公式サイトにご確認ください。