「自分が応募する公募は通る確率がどのくらいか」は、応募先の選択・併願計画・申請労力の配分を左右する基礎情報です。本記事は、科研費（JSPS）、JST戦略的創造研究推進事業、JSPS特別研究員、主要民間財団の採択率を、各機関が公式に公表する配分結果・選定結果の一次データに基づき横断的に整理します。
科研費は令和7年度配分結果（令和8年3月公表の新規採択分）、JSTのCREST・さきがけ・ACT-Xは2025年度選定結果に基づきます。本文中の数値は全て記事末尾の出典・参考文献に対応しています。応募判断にあたっては必ず最新の公募要領をご確認ください。
この記事の要点
- 科研費で採択率が最も高いのは若手研究40.2%、次いでスタート支援33.2%、基盤研究(C)27.4%（令和7年度新規）
- 低いのはJST CREST約7.3%（2025年度）、学術変革(A)研究領域10.0%、挑戦的研究（開拓）11.1%
- 民間財団の多くは応募件数が非公開で採択率を確認できない（公表例: 住友財団 基礎科学研究助成 2025年度約6.3%）
- 採択率は年度・領域・分野で変動するため、単年度の数値を絶対視しない
- 数値の出典は末尾の出典一覧を参照
1. 採択率の見方（定義と一次データ）
採択率は「採択件数 ÷ 応募件数 × 100」で算出される、応募者にとっての通過確率です。倍率（応募件数 ÷ 採択件数）と同じデータの裏表で、採択率10%は倍率10倍にあたります。研究者間の会話では「倍率」、機関の配分結果資料では「採択率」が使われる傾向があります。
1-1. 一次データの所在
- 科研費: 日本学術振興会「科研費データ」に、種目別・審査区分別の応募件数・採択件数・採択率が年度ごとに掲載されます
- JST: CREST・さきがけ・ACT-Xは毎年の新規課題決定のプレスリリースに事業別・領域別の応募件数と採択件数が記載されます
- AMED: 日本医療研究開発機構「公募情報」の各事業の採択課題のお知らせ
- NEDO: 新エネルギー・産業技術総合開発機構「公募」の採択結果発表
- 民間財団: 各財団の「選考結果」「助成先一覧」「事業報告書」。応募件数を公開しない財団も多くあります
1-2. 採択率の「年度ぶれ」を読む
採択率は年度により上下します。応募件数の増減と配分予算の増減の両方が効くためです。本記事の科研費の数値は令和7年度（新規採択分）と令和6年度の2年分を併記しているので、単年度の数値を絶対視せず、複数年度の傾向で判断してください。
2. 科研費 全種目の採択率（令和7年度）
科研費は日本の研究助成の中核で、種目選びがそのまま採択確率を左右します。下表は日本学術振興会が公表する令和7年度配分状況（新規採択分、令和8年3月現在）の実数です。
| 種目 | 応募（件） | 採択（件） | 採択率（令和7年度） | 採択率（令和6年度） | 応募総額 | 研究期間 |
|---|---|---|---|---|---|---|
| 若手研究 | 13,883 | 5,585 | 40.2% | 40.1% | 500万円以下 | 2〜5年 |
| 研究活動スタート支援 | 4,617 | 1,533 | 33.2% | 36.4% | 300万円以下（1年の場合150万円以下） | 1〜2年 |
| 基盤研究(C) | 46,497 | 12,756 | 27.4% | 27.5% | 500万円以下 | 3〜5年 |
| 基盤研究(B) | 12,312 | 3,290 | 26.7% | 28.0% | 500万円超〜2,000万円以下 | 3〜5年 |
| 基盤研究(A) | 2,468 | 643 | 26.1% | 27.2% | 2,000万円以上5,000万円以下 | 3〜5年 |
| 学術変革領域研究(A) 公募研究 | 2,307 | 530 | 23.0% | 24.8% | 領域により異なる | 2年 |
| 学術変革領域研究(B) | 143 | 18 | 12.6% | 14.7% | 1領域単年度5,000万円以下 | 3年 |
| 挑戦的研究（萌芽） | 9,001 | 1,100 | 12.2% | 11.8% | 500万円以下 | 2〜3年 |
| 基盤研究(S) | 568 | 69 | 12.1% | 11.9% | 5,000万円以上2億円以下 | 原則5年 |
| 特別推進研究 | 70 | 8 | 11.4% | 13.9% | 2億円以上5億円まで | 3〜5年（最長7年） |
| 挑戦的研究（開拓） | 1,664 | 184 | 11.1% | 10.9% | 500万円以上2,000万円以下 | 3〜6年 |
| 学術変革領域研究(A) 研究領域 | 150 | 15 | 10.0% | 11.0% | 1領域単年度5,000万円以上3億円まで | 5年 |
出典: 日本学術振興会「科研費（補助金分・基金分）配分状況一覧（令和7年度 新規採択分）」（令和8年3月現在。令和6年度の値は同資料の前年度欄）日本学術振興会「科研費データ」。応募総額・研究期間は日本学術振興会「研究種目一覧」および令和8(2026)年度公募要領（いずれも2026年7月3日参照）。学術変革領域研究(A)公募研究の応募・採択件数は令和4年度・令和6年度採択領域分。
若手・挑戦的研究の種目選びは若手研究・挑戦的研究・スタート支援ガイド、基盤研究の詳細は科研費 基盤研究 種目別ガイドもご覧ください。
2-1. 科研費の分野別（審査区分別）採択率
同じ種目でも審査区分（小区分）により採択率には差があります。自分の小区分の応募件数・採択件数の実数は、日本学術振興会「科研費データ」の審査区分別配分状況（令和7年度）で確認できます。応募前に「種目全体の平均」ではなく「自分の小区分の実数」を見るのが確実です。
2-2. 特別研究員（DC1・DC2・PD）・海外特別研究員の採用率
研究種目ではなく若手育成の制度ですが、研究費（特別研究員奨励費）が付随するため掲載します。
| 区分 | 年度 | 申請（名） | 採用（名） | 採用率 |
|---|---|---|---|---|
| 特別研究員 DC1 | 令和8(2026)年度 | 5,637 | 634 | 約11.2% |
| 特別研究員 DC2 | 令和8(2026)年度 | 8,609 | 1,026 | 約11.9% |
| 特別研究員 PD | 令和8(2026)年度 | 1,544 | 354 | 約22.9% |
| 海外特別研究員 | 令和8(2026)年度採用分 | 706 | 195 | 27.6% |
出典: 日本学術振興会「特別研究員 採用状況」（令和8年4月1日現在・新規分）、日本学術振興会「海外特別研究員 申請・採用状況」（採用者数は令和8年5月18日時点・内定者含む）。いずれも2026年7月3日参照。採用率はDC1・DC2・PDについて申請者数と採用者数から算出した概算。PDの採用者数にはDCに申請し採用時までに学位を取得してPDへ資格変更した者を含む。海外特別研究員の申請者数には採用予約26名、採用者数には採用予約9名を含む。
3. JST（CREST・さきがけ・ACT-X）の採択率
JSTの戦略的創造研究推進事業は科研費と並ぶ国の基幹的な助成制度です。領域型で、毎年新しい領域が公募されるため、領域選びが採択率に直結します。2025年度の選定結果（JSTプレスリリース）の実数は次の通りです。
| 事業 | 応募（件） | 採択（件） | 採択率（概算） | 研究費 | 研究期間 |
|---|---|---|---|---|---|
| CREST | 826 | 60 | 約7.3% | 1.5億〜5億円（直接経費） | 5年半以内 |
| さきがけ | 1,734 | 168 | 約9.7% | 3,000万〜4,000万円（直接経費） | 3年半以内 |
| ACT-X | 745 | 110 | 約14.8% | 総額450万〜600万円程度 | 2年6ヶ月以内 |
出典: 応募・採択件数は科学技術振興機構「戦略的創造研究推進事業における2025年度新規研究課題の決定について」、研究費・期間は2026年度 CREST・さきがけ・ACT-X 募集要項およびACT-X プログラムの概要（いずれも2026年7月3日参照）。採択率は応募・採択件数からの概算で、領域により大きく異なる。
ACT-Xの対象は、博士の学位取得後8年未満（学位未取得の場合は学士の学位取得後13年未満。いずれも産休・育休の期間を除く）の若手研究者（大学院生を含む）です。さらなる飛躍が期待される課題には、加速フェーズとして1年間の追加支援（最大1,000万円）があります。
3-1. CREST・さきがけの領域選びと採択率
CREST・さきがけは領域ごとに応募件数が大きく異なるため、事業全体の採択率だけでは実態をつかめません。毎年の選定結果プレスリリースには領域別の応募件数・採択件数が掲載されるので、狙う領域の過去の実数を確認してから提案を準備するのが定石です。「自分の研究に合う領域がない」と感じたら、翌年度の新規領域の公募を待つのも選択肢です。応募書類の作り方はJSTさきがけ・CREST応募の書き方ガイドをご参照ください。
4. AMED・NEDOの採択率の調べ方
AMED（医療分野）とNEDO（産業技術）は事業数が非常に多く、事業ごとに公募・審査が行われます。両機関とも、機関全体や事業横断の採択率統計は公表していません。このため「AMEDの採択率は何%」という形の一般化はできず、応募したい事業ごとに次の手順で確認します。
- 採択課題の発表を見る: 各事業の「採択課題一覧」や採択結果のお知らせに、応募件数と採択件数が記載される場合があります。記載があれば自分で採択率を計算できます
- 採択件数の推移を見る: 応募件数が非公表の事業では、過去数年の採択件数と公募予算の規模から、おおよその競争環境を推測します
- 公募要領の採択予定件数を見る: 「採択予定課題数: ◯件程度」の記載と過去の実績を突き合わせます
最新の公募は日本医療研究開発機構「公募情報」と新エネルギー・産業技術総合開発機構「公募」で確認できます。AMED・NEDOは「採択率」より「採択予定件数と1件あたりの規模」で応募の現実性を判断するのが実務的です。
5. 民間財団の採択率と公開状況
民間財団は財団により開示方針が大きく異なります。採択件数のみ公表し、応募件数を公開しない財団が多いため、採択率を確認できる財団はむしろ少数です。応募・採択件数を毎年公表している例として住友財団があります。
| 財団・事業 | 1件あたり助成額 | 採択件数 | 採択率の公開状況 |
|---|---|---|---|
| 住友財団 基礎科学研究助成 | 最大500万円 | 40件程度（2026年度募集） | 応募・採択件数を公表。2025年度は応募885件・採択56件（約6.3%） |
| 内藤記念科学振興財団 科学奨励金・研究助成 | 300万円 | 80件以上（2026年度予定） | 応募件数は非公表（採択率は算出不可） |
| 上原記念生命科学財団 研究助成金 | 800万円 | 要項参照 | 応募件数は非公表（2026年度に500万円から800万円へ増額） |
| 稲盛財団 稲盛研究助成 | コースにより異なる（要項参照） | 60名（2026年度） | 応募件数は非公表。2026年度は「はぐくむ」50名・「たかめる」10名 |
出典: 公益財団法人住友財団「基礎科学研究助成」、公益財団法人内藤記念科学振興財団「第58回（2026年度）内藤記念科学奨励金・研究助成 申請要領」、公益財団法人上原記念生命科学財団、公益財団法人稲盛財団「2026年度稲盛研究助成対象者」（いずれも2026年7月3日参照）。応募条件・最新の助成額は各財団の募集要項を必ずご確認ください。
住友財団の基礎科学研究助成は2026年4月1日時点で45歳以下の若手研究者が対象です。民間財団の網羅的な一覧は民間財団助成金 分野別まとめを、募集中の民間財団公募は本サイトの民間財団の公募一覧をご参照ください。
6. 採択率が高い順TOP10（公表実績）
本記事で扱った制度のうち、公式の応募・採択実数から採択率を確認できるものを高い順に並べたランキングです。応募資格の制約と1件あたりの金額を合わせて確認してください。
| 順位 | 制度 | 採択率 | 実績年度 | 主な応募資格 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | 科研費 若手研究 | 40.2% | 令和7年度 | 博士の学位取得後8年未満 |
| 2 | 科研費 研究活動スタート支援 | 33.2% | 令和7年度 | 新任・育休復帰等で前年秋の公募に応募できなかった研究者 |
| 3 | JSPS 海外特別研究員 | 27.6% | 令和8年度採用分 | 博士の学位取得者等（募集要項参照） |
| 4 | 科研費 基盤研究(C) | 27.4% | 令和7年度 | 制限なし |
| 5 | 科研費 基盤研究(B) | 26.7% | 令和7年度 | 制限なし |
| 6 | 科研費 基盤研究(A) | 26.1% | 令和7年度 | 制限なし |
| 7 | 科研費 学術変革領域研究(A) 公募研究 | 23.0% | 令和7年度 | 既存領域の公募研究に応募 |
| 8 | JSPS 特別研究員 PD | 約22.9% | 令和8年度 | 博士の学位取得者（募集要項参照） |
| 9 | JST ACT-X | 約14.8% | 2025年度 | 博士の学位取得後8年未満等 |
| 10 | 科研費 学術変革領域研究(B) | 12.6% | 令和7年度 | 領域代表者は49歳以下 |
出典: 表1〜表3と同じ（日本学術振興会「科研費データ」、日本学術振興会「特別研究員 採用状況」、科学技術振興機構 2025年度新規課題決定プレスリリース。2026年7月3日参照）。順位は実績年度が異なる制度を編集部が並べた参考情報です。
研究費サーチの各公募詳細ページでは、公式に公表されている過去の採択実績を掲載しています（公式情報がない公募は「-」と表記し、推測の数字は載せません）。
7. 採択率が低い順TOP10（難関の制度）
1件あたりの金額や位置づけの重みが大きい難関の制度です。採択率の低さは「申請に値しない」という意味ではなく、採択された場合の研究費規模や評価が大きいことの裏返しです。
| 順位 | 制度 | 採択率 | 応募/採択（件） | 実績年度 |
|---|---|---|---|---|
| 1 | JST CREST | 約7.3% | 826 / 60 | 2025年度 |
| 2 | JST さきがけ | 約9.7% | 1,734 / 168 | 2025年度 |
| 3 | 科研費 学術変革領域研究(A) 研究領域 | 10.0% | 150 / 15 | 令和7年度 |
| 4 | 科研費 挑戦的研究（開拓） | 11.1% | 1,664 / 184 | 令和7年度 |
| 5 | JSPS 特別研究員 DC1 | 約11.2% | 5,637 / 634 | 令和8年度 |
| 6 | 科研費 特別推進研究 | 11.4% | 70 / 8 | 令和7年度 |
| 7 | JSPS 特別研究員 DC2 | 約11.9% | 8,609 / 1,026 | 令和8年度 |
| 8 | 科研費 基盤研究(S) | 12.1% | 568 / 69 | 令和7年度 |
| 9 | 科研費 挑戦的研究（萌芽） | 12.2% | 9,001 / 1,100 | 令和7年度 |
| 10 | 科研費 学術変革領域研究(B) | 12.6% | 143 / 18 | 令和7年度 |
出典: 表1〜表3と同じ（日本学術振興会「科研費データ」、日本学術振興会「特別研究員 採用状況」、科学技術振興機構 2025年度新規課題決定プレスリリース。2026年7月3日参照）。順位は実績年度が異なる制度を編集部が並べた参考情報です。
8. 採択率を上げる5つの戦略
採択率そのものは変えられない数字ですが、応募種目の選択・申請書の作り込み・準備の進め方で、自分にとっての実質的な通過確率は大きく変わります。
8-1. キャリア段階と種目の整合をとる
博士の学位取得後8年未満なら若手研究（令和7年度40.2%）が本命です。着任直後で前年秋の公募に応募できなかった場合はスタート支援（同33.2%）、中堅で研究を発展させたいなら基盤研究(B)（同26.7%）が軸になります。若手研究のように応募できる期間が限られる種目は「使える時期にしか使えない」枠なので、資格があるうちに優先して応募するのが定石です。
8-2. 公募要領の審査の着眼点に正面から答える
多くの公募要領には「審査の観点」「評定要素」が明示されています。科研費であれば「研究課題の学術的重要性」「研究方法の妥当性」「研究遂行能力」などです。申請書の冒頭で各着眼点への答えを明示的に示すと、審査委員が短時間で評価点を把握できます。競争率の高い公募ほどこの効果は大きくなります。
8-3. 予備データを1枚以上の図表で示す
新規性の高い研究でも、データが全くないと「申請者がその研究を遂行できる証拠」を示せず評価が伸びません。完全に同じテーマでなくても、関連する技術や手法を自分が扱えることを示す予備データ（自前の実験データ、既存手法の再現結果、モデルの初期動作確認など）を1枚の図表で見せることが重要です。
8-4. 機関内の事前レビューを受ける
所属機関の研究推進部門（URA）や経験のある同僚に申請書を読んでもらうと、独りよがりな記述や説明不足に気づけます。締切の1〜2週間前に第1版を完成させ、最低1人に読んでもらう時間を確保する段取りが現実的です。多くの大学が申請書の事前確認の支援体制を設けているので、所属機関の研究支援部門に確認してみてください。
8-5. 採択課題の傾向を調べる
科研費の採択課題はKAKEN（科学研究費助成事業データベース）で課題名・研究概要・成果報告が公開されています。同じ種目・近い小区分で採択された課題を数件読み、テーマの粒度や構成のとり方を参考にすると、審査委員が読みやすい申請書を作りやすくなります。JST事業は各領域ページの採択課題と総括総評が参考になります。
9. 採択率の読み間違いを防ぐ4つの注意点
9-1. 「全体平均」と「自分の小区分」の差
科研費の種目全体の採択率（例: 基盤研究(C)の27.4%）は全審査区分の平均であり、小区分ごとの実際の採択率には差があります。必ず自分が応募する小区分の応募・採択件数を、日本学術振興会の審査区分別配分データで確認してください。
9-2. 「採択率20%」と「採択1件のみ」の違い
応募5件・採択1件でも採択率は20%ですが、これは実質的に「最も評価の高い1人だけが通る」選抜です。応募件数の絶対値が小さい公募では、採択率の数字が持つ意味は薄くなります。率だけでなく件数の実数を必ず見てください。令和7年度の特別推進研究（応募70件・採択8件）のように母数が小さい種目は、単年度の率が大きくぶれます。
9-3. 領域別・テーマ別の差
JSTのCREST・さきがけは領域ごとに応募件数が大きく異なり、事業全体の採択率と自分が出す領域の採択率は別物です。選定結果プレスリリースの別表で領域ごとの応募・採択件数が公表されるので、応募前に必ず領域単位の実数を確認してください。
9-4. 「数字なし」を不採択リスクと見なさない
採択率が公表されていない公募を機械的に避けるのは機会損失です。新規事業や小規模な事業ほど採択率が非公開のことが多く、応募者も少ない傾向があります。公募要領を読み、自分の研究計画との適合性で判断するのが正解です。
10. 採択率×平均配分額でみる応募先の優先順位
採択率の高さだけで応募先を決めるのは危険です。「採択率×平均配分額」の期待値で並べると、採択率が低い種目の方が期待できる研究費が大きい場合があります。下表は令和7年度の公式実績（採択率と新規採択課題の初年度配分額の平均）から機械的に計算した参考値です。
| 種目 | 採択率 | 新規1課題あたり平均配分額（初年度） | 期待値（採択率×平均配分額） |
|---|---|---|---|
| 基盤研究(A) | 26.1% | 約1,210万円 | 約316万円 |
| 基盤研究(B) | 26.7% | 約519万円 | 約139万円 |
| 挑戦的研究（開拓） | 11.1% | 約645万円 | 約72万円 |
| 若手研究 | 40.2% | 約142万円 | 約57万円 |
| 基盤研究(C) | 27.4% | 約128万円 | 約35万円 |
| 挑戦的研究（萌芽） | 12.2% | 約228万円 | 約28万円 |
出典: 日本学術振興会「科研費（補助金分・基金分）配分状況一覧（令和7年度 新規採択分）」（日本学術振興会「科研費データ」、2026年7月3日参照）。平均配分額は新規採択課題の初年度配分額の平均で、研究期間全体の総額ではありません。期待値は編集部による単純な掛け算の試算で、申請労力・重複応募制限・採択後の負担は含みません。
研究者個人の戦略としては、採択率が比較的高い中核種目（若手研究・基盤研究C）を本命にしつつ、大型の制度（基盤研究B以上・JST事業）と民間財団を並走させる組み合わせが定石です。一発勝負で大型だけを狙うより、複数応募で獲得の期待値を上げる方が安定します。
11. よくある質問（FAQ）
Q採択率はどの数字を信じればいいですか？
AJSPSの「科研費データ」（配分結果）、JSTの選定結果プレスリリースなど、各機関が公表する応募件数・採択件数が一次データです。本記事の数値もこれらに基づきます。民間財団は採択件数のみ公表し応募件数を公開しない例が多いため、各財団の選考結果ページや事業報告書を確認してください。
Q科研費全種目で採択率が一番高いのは？
A令和7年度の新規採択分では「若手研究」が40.2%（応募13,883件・採択5,585件）で最も高く、次いで研究活動スタート支援33.2%、基盤研究(C)27.4%でした。若手研究は博士の学位取得後8年未満の研究者が対象で、受給は2回までに制限されています。
Q科研費で採択率が一番低いのは？
A令和7年度の新規採択分では、学術変革領域研究(A)の研究領域が10.0%、挑戦的研究（開拓）が11.1%、特別推進研究が11.4%でした。特別推進研究は応募自体が70件と少なく、少数精鋭の選抜になっています。
QJST CRESTとさきがけの採択率はどのくらい違いますか？
A2025年度はCRESTが応募826件・採択60件で約7.3%、さきがけが応募1,734件・採択168件で約9.7%でした。いずれも領域や年度により変動します。CRESTはチーム型で研究費規模が大きく（直接経費1.5億〜5億円）、申請・実施の体制づくりの負担も大きくなります。
QACT-Xの採択率は？
A2025年度は応募745件・採択110件で約14.8%でした。ACT-Xは研究費総額450万〜600万円程度・研究期間2年6ヶ月以内の個人型で、博士の学位取得後8年未満（学位未取得の場合は学士の学位取得後13年未満、産休・育休の期間を除く）の若手研究者が対象です。
QAMEDやNEDOの公募の採択率はどうやって調べますか？
AAMED・NEDOは事業ごとに公募しており、機関全体の採択率統計は公表されていません。各事業の「採択課題一覧」や採択結果のお知らせに応募件数と採択件数が記載される場合があるので、そこから自分で計算するのが確実です。記載がない事業は採択件数の推移と公募予算から見当をつけます。
Q民間財団は科研費より採択率が高いですか？
A財団により大きく異なり、応募件数を公開しない財団が多いため一概に比較できません。応募・採択件数を公表している住友財団の基礎科学研究助成は、2025年度は応募885件・採択56件（約6.3%）でした。各財団の選考結果ページを確認してください。
Q採択率と倍率は何が違いますか？
A採択率（採択数÷応募数）は通過確率、倍率（応募数÷採択数）は競争の激しさの指標で、同じデータの裏表です。採択率10%は倍率10倍にあたります。研究者間の会話では「倍率」、機関の配分結果資料では「採択率」が使われる傾向があります。
Q種目を選ぶときに採択率だけで判断していいですか？
A採択率だけで決めるのは危険です。期間、金額、申請労力、採択後の研究時間、研究分担者の有無、重複応募制限まで含めて総合判断すべきです。例えば若手研究は採択率が高い一方、受給は2回までに制限されているため、応募時期の設計が重要になります。
Q採択率を上げるための最重要ポイントは？
A(1) 研究種目と自分のキャリア段階の整合、(2) 公募要領に書かれた審査の着眼点への明示的な回答、(3) 予備データを図表で示す、(4) 機関内の事前レビューを受ける、(5) 採択課題の傾向をKAKEN等で調べる、の5点が共通の基本です。
Q複数の助成金に同時応募していいですか？
A重複応募制限は制度により異なります。科研費内の重複（基盤・若手・挑戦的など）は公募要領で細かく制限されていますが、科研費とJST・AMED・民間財団は併用できる場合が多くあります。各公募要領の「重複応募制限」の項を必ず確認し、エフォートも適正に申告してください。
Q落選した場合、次回の採択率は上がりますか？
A再挑戦そのものが採択率を上げるわけではありませんが、科研費では不採択時に審査結果の所見が開示されるため、指摘に沿って改善した申請書は評価の向上が期待できます。初回の不採択を理由に応募をやめるのは早計です。
Q採択率が公表されていない公募はどうしますか？
A(1) 過去の採択件数と公募予算規模から見当をつける、(2) 同機関の類似事業や前身事業の実績を参考にする、(3) 所属機関のURAや経験者に聞く、の3つの方法があります。採択率が不明という理由だけで応募を見送るのは機会損失です。
Q領域・分野によって採択率は変わりますか？
A変わります。科研費は審査区分（小区分）ごとに応募件数と採択件数が公表されており、同じ種目でも小区分により差があります。JSTのCREST・さきがけは領域ごとに応募件数が大きく異なるため、選定結果プレスリリースの領域別件数を確認してから狙う領域を決めるのが定石です。
Q研究分担者を入れると採択率は上がりますか？
A種目によります。基盤研究など体制を評価する種目では、相補的な専門性を持つ分担者が計画の実現性を高めます。一方、若手研究は研究者が一人で行う研究計画が対象のため、分担者は置けません。種目の趣旨に合った体制づくりが重要です。
Q予算規模が大きい公募ほど採択率は低いですか？
Aおおむねその傾向があります。令和7年度の特別推進研究は11.4%、2025年度のCRESTは約7.3%と、大型の制度は採択率が低めです。ただし応募件数が少ない制度では単年度の率が大きくぶれるため、金額だけで諦めず、公募ごとの応募・採択件数を確認することが重要です。
Q「内定」と「採択」は同じ意味ですか？
A厳密には異なります。科研費では交付内定の通知後、所属機関を通じた交付申請の手続を経て交付決定に至ります。実務上はほぼ同義に使われますが、内定通知に記載された注意事項は必ず確認してください。
Q民間財団が応募件数を非公開にしているのはなぜ？
A応募件数の公表は義務ではなく、各財団の方針に委ねられているためです。理由は財団ごとに異なり、公表されていないことが多いため、応募件数が不明の財団では採択件数と助成総額から規模感をつかむのが実務的です。
Q採択率を確認しながら公募を選べるサイトはありますか？
A研究費サーチ（本サイト）は、公募ごとに公式に公表されている採択実績を詳細ページに掲載しています。公式情報がない公募は「-」と表記し、推測の数字は載せない方針です。
Q次に読むべき関連ガイドは？
A総論は「研究費とは【2026年版】」、種目選びは「若手研究・挑戦的研究・スタート支援ガイド」、申請書の書き方は「科研費の書き方ガイド」、民間財団は「民間財団助成金 分野別まとめ」、年間の締切は「年間申請スケジュール2026」が参考になります。本記事末尾の「12. 関連ガイド・関連公募」から移動できます。
12. 関連ガイド・関連公募
研究費とは【2026年版】（総論）
研究費の全体像・種類・金額・採択率を1記事で把握できる、本ガイドの前提となる総論です。
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制度別 研究費の金額・期間・採択率を比較
CREST・さきがけ・科研費・NEDO・AMEDの研究費規模を横断比較します。
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若手研究・挑戦的研究・スタート支援ガイド
採択率の高い若手系3種目の使い分けを解説します。
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科研費 基盤研究 種目別ガイド
基盤S・A・B・Cの比較と種目選びの考え方を整理しています。
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科研費の書き方ガイド
研究計画調書の構成と記述の実務を解説します。
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JSTさきがけ・CREST応募の書き方
領域選びと提案書設計の考え方を解説します。
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民間財団助成金 分野別まとめ
分野別に民間財団の助成金を整理しています。
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若手研究者向け助成金まとめ
若手研究者が応募できる助成金を一覧にしています。
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年間申請スケジュール2026
科研費・JST・NEDO・AMED・民間の公募時期を月別に整理しています。
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出典・参考文献
- 日本学術振興会「科研費データ」（応募・採択・配分状況） https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/27_kdata/（2026年7月3日参照）
- 日本学術振興会「科研費（補助金分・基金分）配分状況一覧（令和7年度 新規採択分）」（令和8年3月現在） https://www.jsps.go.jp/file/storage/kaken_27_kdata_g_4795/3-1-1_r7_0330.pdf（2026年7月3日参照）
- 日本学術振興会「令和8(2026)年度 科学研究費助成事業 公募要領（基盤研究・挑戦的研究・若手研究）」 https://www.jsps.go.jp/file/storage/kaken_kiban_2025_g_3687/r8_7_kobo.pdf（2026年7月3日参照）
- 日本学術振興会「研究種目一覧」 https://www.jsps.go.jp/j-grantsinaid/01_seido/01_shumoku/index.html（2026年7月3日参照）
- 文部科学省「科学研究費助成事業（学術変革領域研究(A・B)・特別研究促進費）の公募について」 https://www.mext.go.jp/a_menu/shinkou/hojyo/boshu/1394559_00016.htm（2026年7月3日参照）
- 日本学術振興会「特別研究員 採用状況」 https://www.jsps.go.jp/j-pd/pd_saiyo.html（2026年7月3日参照）
- 日本学術振興会「海外特別研究員 申請・採用状況」 https://www.jsps.go.jp/j-ab/ab_shinsei.html（2026年7月3日参照）
- 科学技術振興機構「戦略的創造研究推進事業における2025年度新規研究課題の決定について」 https://www.jst.go.jp/pr/info/info1793/index.html（2026年7月3日参照）
- 科学技術振興機構「2026年度 戦略的創造研究推進事業（CREST・さきがけ・ACT-X）募集要項」 https://www.jst.go.jp/kisoken/boshuu/teian/koubo/2026youkou.pdf（2026年7月3日参照）
- 科学技術振興機構「ACT-X プログラムの概要」 https://www.jst.go.jp/kisoken/act-x/about/index.html（2026年7月3日参照）
- 科学技術振興機構「ERATO 制度概要」 https://www.jst.go.jp/erato/about/index.html（2026年7月3日参照）
- 日本医療研究開発機構「公募情報」 https://www.amed.go.jp/koubo/koubo_index.html（2026年7月3日参照）
- 新エネルギー・産業技術総合開発機構「公募」 https://www.nedo.go.jp/koubo/index.html（2026年7月3日参照）
- 公益財団法人住友財団「基礎科学研究助成」 https://www.sumitomo.or.jp/html/kiso/kisokagaku.htm（2026年7月3日参照）
- 公益財団法人内藤記念科学振興財団「第58回（2026年度）内藤記念科学奨励金・研究助成 申請要領」 https://www.naito-f.or.jp/jp/base/instruction/26_ken.pdf（2026年7月3日参照）
- 公益財団法人上原記念生命科学財団 https://www.ueharazaidan.or.jp/（2026年7月3日参照）
- 公益財団法人稲盛財団「2026年度稲盛研究助成対象者」 https://www.inamori-f.or.jp/inamori_grants_list/2026-j（2026年7月3日参照）
- KAKEN（科学研究費助成事業データベース） https://kaken.nii.ac.jp/（2026年7月3日参照）
最終更新:
検証方針: 本記事の制度・数値は各機関の公式サイトを一次ソースとして確認しています。出典を確認できない情報は掲載せず、確認できない事項は「要確認」と明記します。
本記事はAI（Claude）が作成したコンテンツです。採択率は年度・領域により変動するため、データや制度の詳細については、必ず各機関の公式サイトでご確認ください。