精密測定技術振興財団の研究助成金一覧
精密測定技術振興財団の研究助成金3件を一覧で掲載。現在募集中の公募はなく、過去の公募の締切実績を掲載しています。助成額は1件につき500万円以内など。公表されている採択率も掲載しています。
精密測定技術振興財団の助成の概要
当サービスは精密測定技術振興財団の公募を3件収録しています。現時点で募集中の公募はありません。
対象となる分野は計測・精密測定、機械、電気・電子、材料、情報通信、学会・研究集会です。
助成額の設定は1件につき500万円以内、1件につき100万円以内、1件40〜50万円以内（前期・後期合わせて30件前後）です。
応募の方法はWeb（財団のWeb申請システム）が1件、Web（財団のWeb申請システム。マイページ登録後、所定様式をダウンロードしPDFに変換して提出）が1件、メールが1件です。
公式が公表している採択率がある公募は2件です。
公表されている採択率
| 公募 | 採択率 | 採択件数 |
|---|---|---|
| 令和8年度 精密測定技術振興財団 助成 区分(1) 調査・研究事業に対する助成 | 財団Q&Aによる全体の倍率は令和6年度が2.2倍、令和7年度が2.6倍 | 50件前後 |
| 令和8年度 精密測定技術振興財団 助成 区分(2) 講演会及び研究会の開催に対する助成 | 2025年度（令和7年度）は応募7件に対し7件を採択（財団の2025年度事業報告書） | 9件前後（募集要項の採択件数）。2025年度実績は国際会議7件660万円のほか講習会2件計100万円、共催講演会1件12万円 |
過去の公募の締切実績
過去に募集された公募と、その締切です。次回の募集時期は公表されていないため、ここでは過去の実績のみを示します。
| 公募 | 締切 | 助成額 |
|---|---|---|
| 令和8年度 精密測定技術振興財団 助成 区分(1) 調査・研究事業に対する助成 | 2026年9月17日 | 1件につき500万円以内 |
| 令和8年度 精密測定技術振興財団 助成 区分(2) 講演会及び研究会の開催に対する助成 | 2026年9月17日 | 1件につき100万円以内 |
| 令和8年度 国際交流等促進事業 区分(3)後期（精密測定技術振興財団） | 2026年7月31日 | 1件40〜50万円以内（前期・後期合わせて30件前後） |
よくある質問
精密測定技術振興財団の次の募集はいつですか。
次回の公募は公表されていません。過去の実績としては、令和8年度 精密測定技術振興財団 助成 区分(1) 調査・研究事業に対する助成は2026年9月17日が締切でした、令和8年度 精密測定技術振興財団 助成 区分(2) 講演会及び研究会の開催に対する助成は2026年9月17日が締切でした、令和8年度 国際交流等促進事業 区分(3)後期（精密測定技術振興財団）は2026年7月31日が締切でした。募集の再開は公式ページで告知されます。
精密測定技術振興財団の助成金はいくらもらえますか。
当サービスが収録している3件の公募では、1件につき500万円以内、1件につき100万円以内、1件40〜50万円以内（前期・後期合わせて30件前後） となっています。金額は公募ごとに異なるため、応募する公募の募集要項で確認してください。
精密測定技術振興財団の助成金の採択率はどれくらいですか。
公式に公表されている値は次の通りです。令和8年度 精密測定技術振興財団 助成 区分(1) 調査・研究事業に対する助成は財団Q&Aによる全体の倍率は令和6年度が2.2倍、令和7年度が2.6倍（採択50件前後）、令和8年度 精密測定技術振興財団 助成 区分(2) 講演会及び研究会の開催に対する助成は2025年度（令和7年度）は応募7件に対し7件を採択（財団の2025年度事業報告書）（採択9件前後（募集要項の採択件数）。2025年度実績は国際会議7件660万円のほか講習会2件計100万円、共催講演会1件12万円）。公表がない公募については当サービスでも採択率を掲載していません。
精密測定技術振興財団の助成金には誰が応募できますか。
応募者が所属する大学・研究機関等の法人本部（登記上の主たる事務所）が東京都にあること。キャンパス所在地や研究室所在地ではなく、法人としての本部所在地で判断します。現在、区分(1)で助成中の方は区分(1)には応募できません。区分(1)は、所属機関にて申請者本人名義で助成金を受け取れない場合は応募できません。35歳以下の若手研究者及び女性研究者の応募を歓迎し、所属機関のバランスを考慮します。 公募ごとに条件が違うため、各公募のページで応募資格を確認してください。
精密測定技術振興財団の助成金はどうやって応募しますか。
当サービスが収録している公募では、Web（財団のWeb申請システム）が1件、Web（財団のWeb申請システム。マイページ登録後、所定様式をダウンロードしPDFに変換して提出）が1件、メールが1件です。必要書類と提出先は各公募のページにまとめています。