池谷科学技術振興財団の研究助成金一覧
池谷科学技術振興財団の研究助成金3件を一覧で掲載。募集中2件、直近の締切は2026年11月30日。助成額は1件あたり2年間で最大300万円(間接経費10%を含む)など。採択率は公表されていません。
池谷科学技術振興財団の助成の概要
当サービスは池谷科学技術振興財団の公募を3件収録しています。このうち2件が募集中で、最も近い締切は2026年11月30日です。
対象となる分野は先端材料、材料、材料科学、環境・エネルギー、国際交流、海外派遣です。
助成額の設定は1件あたり2年間で最大300万円(間接経費10%を含む)、1件あたり最大75万円(アジア圏22の国・地域は最大50万円)、100〜300万円程度です。
応募の方法はWeb(財団ウェブサイトの研究者マイページから研究者登録のうえ電子申請)が2件、Webが1件です。
採択率は公表されていないため、当サービスでも数値を掲載していません。推定値は載せない方針です。
募集中の公募(2件)
2027年度 池谷科学技術振興財団 研究助成
募集中先端材料およびこれに関連する科学技術分野の研究への助成。対象は、構造・機能材料(高強度鋼、軽量合金、複合材料、耐熱材料等)の研究、環境・エネルギー材料(カーボンニュートラル、資源循環、エネルギー変換・貯蔵)の研究、その他の先端材料および学際領域の研究で、応募時点で研究に着手しており助成期間内に論文・特許・国際会議発表等の成果が期待できるものに限る。金額は1件あたり2年間で最大300万円(間接経費10%を含む)。応募は財団ウェブサイトの研究者マイページから研究者登録のうえ電子申請し、申請概要(様式1)と所属機関長の承諾書(様式2)をアップロードする。提出期間は2026年10月1日から11月30日18時まで(時間厳守)。採否は2027年4月上旬に電子メールで通知される。問い合わせはマイページのメールシステムから(登録前は info@iketani-zaidan.or.jp)。
- 応募資格
- 日本国内にある大学と大学附属研究所、大学共同利用機関法人、高等専門学校、公的研究機関を主たる勤務先とする研究者。所属研究機関の所属長(大学の場合は学部長・学科長以上)から申請の承諾を得られること、研究者番号(e-Rad)を取得し科研費応募資格を有すること、申請時点で当財団の助成を受けていないこと、同一年度に複数の応募をしていないことが条件。科研費や他の助成金との併願は認められるが、同一テーマ・同一内容の重複助成は不可。年齢制限の記載はない。
- 対象となる研究
- 先端材料及びこれに関連する科学技術分野における研究。主な対象は、(1)構造・機能材料の研究(高強度鋼、軽量合金、複合材料、耐熱材料など、社会基盤や産業競争力の強化に資する研究等)、(2)環境・エネルギー材料の研究(カーボンニュートラル、資源循環、エネルギー変換・貯蔵に関する材料等)、(3)その他、先端材料および学際領域の研究。応募時点で具体的に研究に着手しており、助成期間内で一定の成果(論文、特許、国際会議発表等)が期待できる研究に限る。研究活動によって直接的な経済的利益を得ることを目的とした研究、他の機関や企業から受託している委託研究や共同研究等、申請時点で既に主要な成果が確定していると認められる研究は対象外。
- 研究期間
- 2027年4月1日から2029年3月31日までの2年間
- 応募方法
- Web(財団ウェブサイトの研究者マイページから研究者登録のうえ電子申請)
- 必要書類
- 研究者の登録(所属機関情報等の基本情報登録)、助成申請内容の入力(研究課題名・助成申請金額等の登録)、申請概要(様式1)(PDF形式でアップロード)、所属機関長の承諾書(様式2)、研究助成の添付ファイル(各ファイルをアップロード)
- 間接経費
- 申請総額の10%以内(交付額に含まれる内数)
- 報告義務
- 中間収支報告書(2028年3月31日現在):2028年5月31日、研究成果報告書:2029年3月31日、最終収支報告書:2029年6月30日、研究成果発表の報告:成果発表の都度、調査協力・証拠書類の保管:助成終了後5年間
- 資金の受入れ
- 機関管理
2027年度 池谷科学技術振興財団 国際交流等助成(派遣・招聘)
募集中先端材料およびこれに関連する科学技術分野の研究に関して実施される国際交流への助成。派遣助成は、過去に当財団の研究助成を受けた研究者が研究助成終了から3年以内に海外で研究成果を発表するための活動費用(1週間程度を想定)を対象とし、往復航空運賃、現地滞在費、ビザ費用、日当、学会等参加会議費が対象経費となる。招聘助成は、海外で先進的な研究を行う研究者を招聘し学会等で国際交流を行う費用を対象とする。金額はいずれも1件あたり最大75万円(間接経費10%を含む)で、対象国が募集要項巻末記載のアジア圏22の国・地域の場合は最大50万円。応募は研究者マイページからの電子申請で、提出期間は2026年10月1日から11月30日18時まで(時間厳守)。採否は2027年4月上旬に電子メールで通知される。
- 応募資格
- 派遣助成は、過去に当財団の研究助成を受けた者で、研究助成終了から3年以内に海外でその研究成果を発表する研究者。招聘助成は、海外において先進的な研究を行う研究者を招聘し学会等で国際交流を行う研究者。共通要件として、日本国内にある大学と大学附属研究所、大学共同利用機関法人、高等専門学校、公的研究機関を主たる勤務先とし、所属長(大学の場合は学部長・学科長以上)の承諾を得られること、研究者番号(e-Rad)を取得し科研費応募資格を有することが求められる。同一年度に複数の助成事業へ応募することはできないが、過去に採択された研究助成と連続しての派遣助成の応募は可能。年齢制限の記載はない。
- 対象となる研究
- 先端材料及びこれに関連する科学技術分野における研究に関して実施される国際交流。(1)派遣助成: 過去に当財団の研究助成を受けた者で、研究助成終了から3年以内に、海外でその研究成果を発表するための活動費用(1週間程度を想定)。(2)招聘助成: 海外において先進的な研究を行う研究者を招聘し、学会等にて国際交流を行うための活動費用(1週間程度を想定)。
- 研究期間
- 2027年4月1日から2028年3月31日までの1年間
- 応募方法
- Web(財団ウェブサイトの研究者マイページから研究者登録のうえ電子申請)
- 必要書類
- 研究者の登録(所属機関情報等の基本情報登録)、助成申請内容の入力(申請金額等の登録)、申請概要(様式1)(PDF形式でアップロード)、所属機関長の承諾書(様式2)
- 間接経費
- 申請総額の10%以内(交付額に含まれる内数)
- 報告義務
- 国際交流活動報告書(派遣):助成金受領者の帰国日から3か月以内(最長2028年6月30日まで)、最終収支報告書(派遣):助成金受領者の帰国日から3か月以内(同上)、国際交流活動報告書(招聘):被招聘者の帰国日から3か月以内(最長2028年6月30日まで)、最終収支報告書(招聘):被招聘者の帰国日から3か月以内(同上)、調査協力・証拠書類の保管:助成終了後5年間
- 資金の受入れ
- 機関管理
過去の公募の締切実績
過去に募集された公募と、その締切です。次回の募集時期は公表されていないため、ここでは過去の実績のみを示します。
| 公募 | 締切 | 助成額 |
|---|---|---|
| 2026年度 池谷科学技術振興財団 研究助成 | 2025年11月30日 | 100〜300万円程度 |
よくある質問
池谷科学技術振興財団は今どの助成金を募集していますか。
2026年10月12日時点で募集中の公募は2件です。2027年度 池谷科学技術振興財団 研究助成(締切 2026年11月30日)、2027年度 池谷科学技術振興財団 国際交流等助成(派遣・招聘)(締切 2026年11月30日)。締切は各公募の公式ページで最終確認してください。
池谷科学技術振興財団の助成金はいくらもらえますか。
当サービスが収録している3件の公募では、1件あたり2年間で最大300万円(間接経費10%を含む)、1件あたり最大75万円(アジア圏22の国・地域は最大50万円)、100〜300万円程度 となっています。金額は公募ごとに異なるため、応募する公募の募集要項で確認してください。
池谷科学技術振興財団の助成金の採択率はどれくらいですか。
池谷科学技術振興財団は採択率を公表していないため、当サービスでも数値を掲載していません。推定値は掲載しない方針です。
池谷科学技術振興財団の助成金には誰が応募できますか。
日本国内にある大学と大学附属研究所、大学共同利用機関法人、高等専門学校、公的研究機関を主たる勤務先とする研究者。所属研究機関の所属長(大学の場合は学部長・学科長以上)から申請の承諾を得られること、研究者番号(e-Rad)を取得し科研費応募資格を有すること、申請時点で当財団の助成を受けていないこと、同一年度に複数の応募をしていないことが条件。科研費や他の助成金との併願は認められるが、同一テーマ・同一内容の重複助成は不可。年齢制限の記載はな 公募ごとに条件が違うため、各公募のページで応募資格を確認してください。
池谷科学技術振興財団の助成金はどうやって応募しますか。
当サービスが収録している公募では、Web(財団ウェブサイトの研究者マイページから研究者登録のうえ電子申請)が2件、Webが1件です。必要書類と提出先は各公募のページにまとめています。