徳山科学技術振興財団の研究助成金一覧

新材料（無機、有機、高分子、その他）およびこれに関連する科学技術分野で、新材料開発の基礎並びに応用を指向する独創的研究を支援する助成。1件2,000千円（200万円）を12件程度。国内の大学、大学共同利用機関または高等専門学校に常勤する45歳未満（2027年3月31日現在）で、所属機関の長（学長、研究科長、学部長または研究所長など）の推薦を受けた研究者が対象。助成業務システム「Graain」での電子申請と郵送（原本1部・写し2部）の併用で応募し、申請書表紙の推薦者欄には公印が必要。助成金は所属機関への奨学寄附金として交付され、助成者の個人口座への振り込みは行わない。間接経費（オーバーヘッド）の免除が助成条件で、本助成を所属機関の間接経費に充てることは認められない。研究期間は2027年6月より1年間。スタートアップ助成との重複応募は不可。応募期間は2026年8月1日から2026年9月18日（金）正午必着。

応募資格

国内の大学等（大学、大学共同利用機関または高等専門学校）に常勤する45歳未満（2027年3月31日現在）の者で、所属機関の長（大学の学長、研究科長、学部長または研究所長など）の推薦を受けた者。外国人研究者も助成対象機関の正規の常勤職であれば応募可能。任期付きの特任職も常勤職であれば可能（助成期間中に任期が切れる場合は要相談）。同一研究機関からの複数応募・推薦者が同一の複数応募は可能。研究助成とスタートアップ助成の重複応募はできない。過去の研究助成者も再度研究助成への応募は可能。

対象となる研究

新材料（無機、有機、高分子、その他）およびこれに関連する科学技術分野で、新材料開発の基礎並びに応用を指向する独創的研究。申請時に「無機」「有機」「高分子」「その他」の分類を選択し、複合（有機と無機など）の場合は「その他」を選択する。

研究期間

2027年6月より1年間（研究期間終了後2ヶ月以内に研究成果報告書を提出）

応募方法

財団独自（助成業務システム「Graain」での電子申請と郵送の併用）

必要書類

「研究助成申請書 表紙」（推薦者欄に所属機関の長の推薦を受け、公印が必要）、「助成申請書Ⅰ〜Ⅴ」（PDF）、「助成申請書Ⅵ」（Excelのまま提出）、「助成申請書Ⅶ」（PDF）、代表的な研究論文1編の別刷（10ページ以内が望ましい。コピー可）、郵送分: 上記①〜⑤を重ねてホチキス留めした原本1部と写し2部の計3部（写し2部にも推薦者公印のコピーが必要）

間接経費

0%（応募要領 4. 助成条件に「間接経費（オーバーヘッド）の免除」と明記。さらに「本助成を所属機関の間接経費に充てることは認めない。」とあり、間接経費への充当は不可）

報告義務

研究成果報告書：研究期間終了後2ヶ月以内、研究成果報告会での発表：助成期間終了年の11月〜12月

新材料（無機、有機、高分子、その他）およびこれに関連する科学技術分野で、新材料開発の基礎並びに応用を指向する独創的研究を支援する、若手・着任間もない研究者向けの枠。1件1,000千円（100万円）を12件程度。研究助成の応募資格（国内の大学、大学共同利用機関または高等専門学校に常勤する45歳未満、所属機関の長の推薦）を満たす方のうち、学位取得後10年以内かつ現在のポジションに就いて3年以内の研究者が対象（学位取得後の産前・産後休暇、育児休業の期間は除く）。「Graain」での電子申請と郵送（原本1部・写し2部）の併用で応募し、申請書表紙には所属機関の長の公印が必要。助成金は所属機関への奨学寄附金として交付され個人口座への振り込みは行わない。間接経費（オーバーヘッド）の免除が助成条件。研究期間は2027年6月より1年間。研究助成との重複応募は不可。応募期間は2026年8月1日から2026年9月18日（金）正午必着。

応募資格

研究助成の応募資格（国内の大学等（大学、大学共同利用機関または高等専門学校）に常勤する45歳未満（2027年3月31日現在）で、所属機関の長の推薦を受けた者）を満たす方のうち、学位取得後10年以内および現在のポジションに就いて3年以内の研究者。ただし学位取得後に産前・産後休暇、育児休業がある場合はその期間を除く。過去の研究助成者およびスタートアップ助成者はスタートアップ助成に応募できない。研究助成との重複応募は不可。

対象となる研究

新材料（無機、有機、高分子、その他）およびこれに関連する科学技術分野で、新材料開発の基礎並びに応用を指向する独創的研究。研究助成と対象分野は同一で、応募資格（学位取得後10年以内・現ポジション3年以内）と助成金額が異なる。

研究期間

2027年6月より1年間（研究期間終了後2ヶ月以内に研究成果報告書を提出）

応募方法

財団独自（助成業務システム「Graain」での電子申請と郵送の併用）

必要書類

「スタートアップ助成申請書 表紙」（推薦者欄に所属機関の長の推薦を受け、公印が必要）、「助成申請書Ⅰ〜Ⅴ」（PDF）、「助成申請書Ⅵ」（Excelのまま提出）、「助成申請書Ⅶ」（PDF）、代表的な研究論文1編の別刷（10ページ以内が望ましい。コピー可）、郵送分: 上記①〜⑤を重ねてホチキス留めした原本1部と写し2部の計3部

間接経費

0%（応募要領 4. 助成条件に「間接経費（オーバーヘッド）の免除」と明記。さらに「本助成を所属機関の間接経費に充てることは認めない。」とあり、間接経費への充当は不可）

報告義務

研究成果報告書：研究期間終了後2ヶ月以内、研究成果報告会での発表：助成期間終了年の11月〜12月

国内で開催される、新材料（無機、有機、高分子、その他）およびこれに関連する科学技術分野の国際シンポジウムの開催を支援する助成。1件100〜300千円（10万〜30万円）を10件程度。対象は2027年5月1日から2028年4月30日までの期間に開催され、会議の規模がおよそ100名から数百名程度の集会で、民間のコンベンション業等の営利会社が大きく関与する集会は助成の対象外。応募できるのは国内の大学等（大学、大学共同利用機関または高等専門学校）において研究活動に従事し、シンポジウム組織委員長などの運営責任者である者。研究助成と異なり郵送は不要で、助成業務システム「Graain」での電子申請のみで応募する。提出書類は申請書、シンポジウムの内容が理解できる案内書、収支予算書の3点。財団はすべての助成に共通して間接経費（オーバーヘッド）の免除を求めている。応募期間は2026年8月1日から2026年9月18日（金）正午必着。

応募資格

国内の大学等（大学、大学共同利用機関または高等専門学校）において研究活動に従事し、シンポジウム組織委員長などの運営責任者である者。対象となるシンポジウムは、国内で開催される新材料およびこれに関連する科学技術分野の国際シンポジウムで、当財団の助成事業目的にふさわしく、規模がおよそ100名から数百名程度の集会であり、2027年5月1日から2028年4月30日までの期間に開催されるもの。民間のコンベンション業等の営利会社が大きく関与する集会は対象外。過去に国際シンポジウム助成を受けた場合でも、同一の国際シンポジウムへの応募は可能。

対象となる研究

国内で開催される、新材料（無機、有機、高分子、その他）およびこれに関連する科学技術分野の国際シンポジウム。当財団の助成事業目的にふさわしいもので、会議の規模はおよそ100名から数百名程度の集会。2027年5月1日から2028年4月30日までの期間に開催されるものが対象。

研究期間

対象期間は2027年5月より1年間（2027年5月1日から2028年4月30日までに開催される国際シンポジウム）

応募方法

財団独自（助成業務システム「Graain」での電子申請のみ。郵送は不要）

必要書類

「国際シンポジウム助成申請書」（シンポジウム運営責任者が署名押印する）、「シンポジウムの内容が理解できる案内書」（趣意書・サーキュラー。英文の場合は和訳も添付）、「収支予算書」（収入予定と支出予定が分かる収支予算書をA4 1枚で作成。収入予定では全収入に対して当財団からの助成額の位置づけが分かるように記載）

間接経費

0%（財団はすべての助成に共通して間接経費（オーバーヘッド）の免除を求めている。免除願いが必要な場合は事務局に依頼する）

報告義務

報告書および資料の提出：シンポジウム終了後2ヶ月以内